TikTok For Business Japanは、同プラットフォームのマーケティングの可能性を解説する無料オンラインセミナー「TikTok For Business Year-End Event 2020」を2020年12月16日に開催した。20年は新型コロナウイルスの影響で、人々の生活や働き方だけでなく、マーケティング界も大きく変化した。セミナーでは激動の1年を振り返り、新たな時代に流行を生み出して、ブランドビジネスに貢献するためのマーケテイングソリューションを約6時間、全14コマのボリュームで解説。多彩なゲストと切り口で、存在感を強めるTikTokへの出稿を検討する企業担当者の疑問や悩みに役立つ実践的な内容を届けた。
クライアント数274%! 幅広い年代に広がる「影響力」
西田真樹TikTok For Business Japan代表
オープニングでは、西田真樹TikTok For Business Japan代表が登壇し、20年の実績とビジョンを発表した。今年一年を振り返り「自社にとって難局の1年だった」としながらも、TikTokの登録クライアント数成長率は19年末比274%と急伸した。アプリのダウンロード数は世界規模で20億を突破し、ユーザーの年齢分布は25歳以上が52.3%に広がった。1日の平均視聴時間も42分から56分に伸びている。日本においてはTikTok流行語大賞になった「きゅんです」や楽曲「香水」のヒットが記憶に新しく、幅広い世代の“流行発信基地”としての地位を築いた年になった。これらの背景を踏まえて、西田代表は「(1990年代中盤以降に生まれた)Z世代に何かを伝えるときには、まずコトがあった上でモノがついてくる」と説明する。21年は「興味との出会いが購買につながるプラットフォーム」をスローガンに、ECとの連動を強め、興味から購買までをダイレクトに促すオリジナルのマーケティングをブランドとともに推奨していく。
“まだ見ぬ好き”に 出会えるTikTok
村上要「WWDJAPAN.com」編集長
「WWDJAPAN.com」編集長の村上要をゲストに迎えた回では、ラグジュアリーブランドにおけるTikTok活用術とマーケティングの可能性を解説した。20年はコロナ禍におけるリアルイベント中止の影響から「イヴ・サンローラン(YVES SAINT LAURENT)」のコスメキャンペーンを皮切りに、「ルイ ヴィトン(LOUIS VUITTON)」や「ディオール(DIOR)」が20年春夏のファッションショーをTikTokで配信するなど、ハイブランドとの取り組みが加速した。クリエイターによる投稿でも画角トレンドは、バストアップから全身を写したストーリー性のあるものへと進化し、従来から人気の購入アイテム紹介動画では、商品がより高価格帯になっている。これらの変化やTikTok独自のアルゴリズムなどにより、興味のある人にダイレクトに情報が届き、投稿者もポジティブで活発な反応がもらえる好循環が生まれている。
司会を務めた「TikTok For Business Japan」の廣谷亮ブランドストラテジーディレクターは、TikTokの魅力は「未知との出会い」とコメント。好きなアカウントをフォローしたり、キーワード検索をベースに情報を取得したりするのではなく、潜在と顕在どちらの興味にもリーチできるプッシュ型のTikTokでは、“まだ見ぬ自分の好き”に出会える可能性がアップする。
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Z世代を中心にしたTikTokは、ラグジュアリーブランドとの相性を懸念する担当者も多いが、訴求の目的は「憧れの醸成」とTikTok For Business Japanの中村千賀クライアント パートナーシップ アソシエート ディレクターは言う。商品を購入できる年齢になる以前から、ブランドの世界観を伝えることは、未来のロイヤルカスタマー化へとつながる。
山中氏はこれまでのヴイエムウェアの歩みを振り返り、第1章をサーバーやデスクトップの仮想化が進んだ時代とし、第2章をソフトウェア定義型データセンター(SDDC:Software-Defined Data Center)の時代とした。第3章は現在に当たり、ハイブリッドクラウドやマルチクラウドの時代だとしている。
今後ビジネスの規模を拡大するに当たっては、「日本法人としてのアイデンティティーをどう作っていくかが大切だ」と話す。その中で、ダイバーシティー&インクルージョン(多様性と、それを受け入れること)に注力するほか、Tech for Good(世界を良くするテクノロジー)への取り組みも進めるとしている。
Tech for Goodについては、「例えばプリンターはプロパガンダにも教育にも使えるが、それをどちらに向けるかは人間の責任。つまり、テクノロジーを通じてヴイエムウェア日本法人が、日本社会やコミュニティーとどうつながり、どう貢献していくかが重要で、その結果としてわれわれに新たなアイデンティティーが生まれ、それが企業としての存在意義につながる」と述べた。
その取り組みの一環として、「日本でVMware Japan Field Innovation Programを立ち上げる」と山中氏。同プログラムを通じ、同社の全スタッフがヴイエムウェアのテクノロジーを通じてどのように市場に橋を架けることができるのか検討していくという。